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ストロンチウムの話と財務省のペテンと、ビジネスの拡大と経済の衰退、

地震関係のリンク、


義援金など、

自動車・通行実績情報マップ、

福島原発を作ったのは日テレと読売新聞、

原子力の現場作業員は使い捨て、



    どうもこんにちは、


  最近は天気も奇妙なら、世の中も奇妙ですね、何が何だか良く分かりません、


  というわけでそんなことについて考えてみると、まずは経済産業省の前でストロンチウムが発見された、そんな話を聞きました、


  量は100ベクレルくらいのようですが、100ベクレルは結構高いですね、

  元々経済産業省の周辺はホットスポットというか、妙に放射能の高いところで、セシウムも何万ベクレルとか出ていた場所ですから、ストロンチウムが出ても不思議ではないでしょう、


  セシウムとストロンチウムの関係は、原子炉内ではセシウムもストロンチウムも同じくらいできるようですけど、

  気化しやすいのがセシウムのほうなので、今回の事故ではストロンチウムはあまり出ず、セシウムは大量に出ていた、


  じゃあどれに気をつけるべきかというと、今回のことはかなり莫大な放射能が、多くの人が住んでいる首都圏に降ってしまったので、


  普通何万ベクレルとか出るところは人が住むところではないのですけど、そういうところに人が住んでいるので、放射能対策としてはストロンチウムも考える必要があると思います、


  確かに大きいのはセシウムなのですけど、セシウムがあまりに多いので、ストロンチウムも気をつけた方がいいレベルですから、首都圏のストロンチウム問題も考えた方がいいでしょう、


  そして、ストロンチウムはいままでの情報からすると、気化しづらいのでフォールアウトのような形では、あまり降ってきていないようですけど、


  別の見方で考えてみれば、原子炉の水が地下水脈を伝わって、外に流れていますから、

  それを考えると海洋汚染については、ストロンチウムの問題も大きくなる可能性があると思うので、海産物のストロンチウムというのは考えた方がいいと思います、


  農産物に関しては、やはり福島近辺は放射能が異常なくらい強いですから、福島辺りだとストロンチウムも考えた方がいいと思います、


  そういえば新聞で、いまのチェルノブイリではセシウムの問題は低く、ストロンチウムの問題が重要になってきている、

  そして内部被爆は殆どないということを書いていたけど、これが前ふりだとすると、


  チェルノブイリの場合は爆発で吹き飛んだので、ストロンチウムも一緒に吹き飛んだらしいのですが、今回はストロンチウムはそれほど強くはでていないようなので、そういうチェルノブイリの例から、安全論を組み立てる計画があるのかもしれません、


  セシウムは基準を満たせばどうにかなるという形を作って、ストロンチウムだけが問題だと話題を作り、そして日本はストロンチウムが少ないから安全であるとか、そういう話を作ろうとしているのだろうか、


  その新聞では、内部被爆は殆ど見られないといっていたが、しかし内部被爆は調べることができないものらしいから、内部被爆が見られないという話は怪しいものだね、


  聞いたところでは向こうでも、チェルノブイリの話はタブーで、政府や学者も隠蔽に走っているらしいから、そのノウハウを日本に移植しようという考えが、裏で走っているのかもしれない、


  まあなんにしろ、こういう放射能の問題に関しては、国家も、学問も、学者も全く役に立たないので、自分で調べ自分で考えるしかない、


  ただいえるのは安全だという話には必ず裏があるということ、現状で見る限り絶対の安全というものはないはず、放射能の被爆の問題は曖昧なもので、はっきりと分かるようなものではないのだから、

  絶対に問題がないという話が出たら、その裏事情を考える必要があると思う、

  そういう意味で言えば、原子力、そして原発というものは科学的なものではなく、政治的なものであると考えた方がいいので、謀略的な意味、利害関係の動きとか、そういう観点から捉えた方がいいものであって、科学とは関係ないものなのかもしれません、


  次に、どうでもいい政治の話を書くと、
  
  野田の豚が消費税だ何だといい始めた、まあ豚の一つ覚えだからそれしか言えないのだろうが、ブーブーうるさいものである、


  そしてインチキ事業仕分けで、国民の社会保障を大幅に削るといっている、

  このペテン仕分けでは、最初のころはもんじゅとか、原子力の話を出して話題性を作り、

  後半になったら本球である、社会保障の削減に移ってきた、どっかの公務員宿舎のネタも、受けを狙うために行っていただけなのだろう、


  ではどう書くかな、、まず消費税について書くと、私はこの野田豚のやつがAPECに行って、TPPといわないのではないか、そう思っていました、


  なんでかというと、こいつは財務省の家畜ですから、所有権は財務省にあり、TPPと言ってしまうとアメリカの影響で動くことになるから、そうなるとTPPにかかりきりになって、財務省の利権である消費税を上げることができなくなる、


  まあどっちかですよね、TPPも消費税もどっちもやるなんてのは無理ですから、野田豚の所有者によってどっちかに偏って、こいつは財務所に所有権があるから、TPPを蹴って消費税に行くのかなあと思っていましたけど、


  TPPに入っちゃいましたから、そうなるとTPP批判を受けるので、消費税で動くことができなくなる、

  実際消費税はあきらめたという話も聞くけど、さすがにTPPと消費税では、二兎追うものになるから、どっちかに絞ってくると思うのだけど、どうなるのか、


  基本は消費税だろうが、小沢氏が反対している以上成立は難しい、それにこいつの言っている法案を成立させてから、解散総選挙をすると言うのも意味不明で、


  自民党も民主党も消費税賛成であるのに、法案を通した後に信を問うというのは、民主主義ではないし、そんなアホな話が通る事はあるまい、


  となるとそのペテンの事業仕分けの人気取り次第になるのだが、

  そのペテン仕分けでは、最初はパフォーマンスで、国民の興味のある原子力問題に手を出していたが、最終的には社会保障の削減へと向かった、


  まあ原子力とか役人の宿舎の問題は、後で隠蔽すればいいから最初に言っておいて、それで得た人気を使って社会保障の削減をすべきと言っているのだろう、


  削減すべきと言っているのは、年金の削減と、生活保護者の医療費の削減、それと被災地の失業保険の削減かな、そんなことを言っているらしい、


  何でも毎日人を轢いていそうな、サディスト厚生大臣が、被災地の人々は怠け者だ、努力をさせるために失業保険をカットするとか、そんな狂ったことを言っていたらしいが、


  そういう狂人は放っておくとして、それぞれを考えてみると、

  年金の削減というのは、前に支給される歳を上げるといっていたのが、できなかったのでその代わりにやろうというのだろう、


  年金というのは異常なもので、国民の年金はどんどん減るのですが、官僚の年金は全く減らない、

  それはなんでかというと、確か昔年金の統合があって、国民の年金には債務の悪いものが押し付けられ、官僚や役人の年金には、債務の優良なものが統合されて、そこで大きな差がついたらしい、


  だから年金の削減をいうのならば、まず役人の年金を削減すべきだろう、役人は退職金が大きいし、その年金の財源はそもそも全部税金であり、あなた方の金じゃないのだから、国民に還元すべきである、


  大体からして財政危機ならば、国家に依存している役人の給料を下げたり、年金を下げるのが第一であるのに、それを温存して自分だけ助かろうというのはひどい話である、


  であるから年金の削減を言うのならば、役人の退職金か年金を下げてからだね、あれが一般に比べてすごく高いので、そこにメスを入れるべきであろう、


  次に、生活保護者の医療費の削減、正確には医療費のある程度の負担と言っているが、これは半々かな、

  確かにある程度の話の筋は通っている、ただ根本的に生活保護とは何であるか、という議論がないまま金銭の勘定で言っているだけであり、

  また、そういう提言をしたのが、生活保護者の医療をしている人々からの意見と聞くが、それが官僚や財務省の手下である可能性もあるから、信用はできない、


  う~む、この件については話が長くなりそうだが、そもそも生活保護という点では、日本は非常に程度が低く、全く意味のない制度になっている、

  もしくは国際的な流れとは考えが違うというかな、そういうところがある、


  世界的に見ると生活保護というのは、事実上の失業保険のようなものであり、資産があっても働けたとしてももらえるものであって、日本のように働けたらだめとか、資産を持っていたらだめとか、そういうものではない、


  景気が悪ければどうしても失業が増えるわけで、それを放っておくと犯罪に走ったり、社会問題が深刻化するため、それを守るためのセーフティネットという面が、本来の生活保護のシステムには存在する、


  それが日本の場合、ずうっと景気がよかったことと、日本は中世的な人間論、努力論が強いですから、社会問題を認めないというところが強いので、社会問題を特定の人物のせいにする風習がありますから、そこら辺が原因でセーフティネットとしての生活保護という形にならず、どうも歪なものになっている、


  日本の生活保護というものは海外に比べてかなり恵まれている、

  例えば電気代がないとか、医療費が安く済むとか、そういう利点が大きくその分国の負担も大きい、

  ただしその逆に、本来受け取るべき層に対しての保証が行われておらず、実態としてのセーフティネット、もしくは失業者や社会的弱者への救済という意味は低く、大して役に立っていない、


  本来であれば、セーフティネットなのだから、広く薄くという形を目指すべきが、厚く狭くという形になっているので、その形では意味がないですから、大きな変化が必要ではある、


  しかしの財務省から言っている、削減というものは間違いで、生活保護に関しては拡大するしかない、

  海外では人口の一割くらいは、生活保護であるといわれているから、そのレベルまで引き上げる必要がある、

  そういうと驚くかもしれないけど、多分日本のデフレ、そして自殺が3万人、実際は10万以上いるといわれいている問題は、この生活保護の制度が成り立っていないことに問題があるように見えるので、


  制度を抜本的に作り変えて、生活保護の拡大をする必要があると思う、

  そしてこの生活保護の拡大をするのならば、多分増税も可能になるだろう、

  逆にいえば、なんでヨーロッパではあんな税が高いのに人々が暮らせるのかというと、そういう社会保障が広く行われているからであって、日本のように社会保障が殆ど行われていない国では、高い税をかけるとその分人が死ぬようなことになる、


  多分今の日本で消費税を上げると、消費税=自殺税になるだろうけど、高い税が国民殺しにつながってしまうので、社会保障の拡大と、確かに質が高すぎるのだから、その見直しは必要だけども、


  質を下げて、拡大もしないというのでは、また自殺者を増やしデフレにするだけですから、それは認められない、

  税金を上げるのならば、それによって生活が出来なくなる人も増えるのだから、その分社会保障を充実させないといけない、

  つまり役人の取り分が増えるような形は成立しないということで、今のように社会保障を削減して増税というのは問題外で、社会保障を削減するのならば、消費税を削減するか廃止すべきでしょう、


  ここら辺の相関関係が分かっていないんですよね、まあそのあたりの原因はこういう話をマスコミが隠蔽しているからなのですけど、


  ともかく、生活保護者の制度を弱めるのならば、同時にその権利を受けれる人の拡大が必要である、そしてそれに合わせて増税するというが正しい、


  そしてその逆は絶対にだめだということ、その場合自殺者が万単位で増える恐れがあるので、国民殺しの政策は認められません、


  後は、被災地の失業保険の打ち切りね、あの人轢き婆の妄想か、

  被災地の失業保険の打ち切りは意味がないだろう、だって仕事がないのだから、

  あんだけの津波があって、全部ぶっ壊れているのに、どうやって働けというのだろうな、やっぱこの婆狂っているな、


  それも労働意欲がなくなるからとかいうのだよね、いや労働意欲以前の問題だろう、町一つがそのまま海に持っていかれているのに、その後で何をしろというのだ?、


  そうじゃなくて、まず被災地ではしばらくは何もできないだろう、だから移住を勧めるか、被災地の復興を地元の人にやらせて、そういう形で労働の確保をし、進めていくべきではないか、


  これも生活保護の話と一緒なんだよね、下らない財務省が書いたであろう、精神論、人間論をいって、人としての努力とかいう、近代社会では成立するはずのない妄想を並び立てて、責任転嫁しているだけ、


  個人ならばそういう意見も分からないではないが、国家というものはそういう問題を解決するためにあるのだから、何もしないのならば権利は全て没収し、税金も全て返してもらうしかない、


  国というものには責務がある、国家が国民のせいにするのはおかしいだろ?、ほんと日本政府は狂っているが、


  ともかく被災地の場合は、まず仕事を作り出せるかどうかと判断をし、作り出せないのならば、他のへの移転を検討して、移転先で仕事ができるような配慮がいる、

 
  もちろん最低限の保障はしないといけないので、何ならその生活保護の拡大をして、そういう人たちを助けるようにするか、


  なんにしろケースバイケースで、少なくとも失業保険の代用にするものを作って、あとは地元で仕事ができるかできないで分けて、両方の方向性を考えるのが正しいでしょう、


  これが国の仕事なのですが、全くする気がないですよね、ほんと日本はゴミ国家ですな、




  さて、それはいいとして今日は、ビジネスの拡大と経済の衰退、ということでも書いてみようかと、

  いえ、あさ目覚めたらそんなことを思いつたので書いてみようと思ったのですけど、


  なんとなく思っていたことなのですが、いままでビジネスの拡大と良くいわれていたではないですか、こうすれば拡大する大きくなるという人が多かった、


  けど結果から見ると経済が衰退しただけなので、ビジネスの拡大というものは同時に経済の衰退でもあるのではないか、と思ったので書いてみると、


  それでビジネスの拡大と経済の衰退ということで、非常に抽象的な話なのですが、個人的に昔から書いている話ですけど、私はゲームが好きで良くやっていたのですが、


  ハードウェアシェア争いというのが起きて、ゲームと関わりあうことが出来なくなってしまった、純粋に楽しめるような環境ではなくなってしまった、


  まあそこら辺のことで、プロパガンダとかマーケティングの危険性にも気づいたのですが、そういう経験から言えるのは、ビジネスの拡大というものは経済そのものを破壊してしまうということ、経済の衰退を招くという感じを受けます、


  私はセガハードというものを持っていて、あまり売れなかったのですけど、一時勢いがあってそのころは非常にマニアックなゲーム、もしくは宣伝が不十分と思えるようなものでも、けっこう売れていた、


  普通ビジネス的にいえば、宣伝をして多くの人に理解してもらわないと、物は売れないものなのですけど、


  その当時のゲーム市場は、ユーザーの嗅覚で市場が決まっていて、作り手とプレイする人が阿吽の呼吸というか、宣伝をそんなに派手にしなくても、ユーザの方が勝手に理解してくれて、いいものはちゃんと買ってくれた、


  そういうとマニアックな市場だからそうだったのではないか、と思われるでしょうけど、

  しかしソフトが50万本以上売れていましたから、マニアックというだけではなくて、ユーザーと作り手が非常に一体化していたから、それを中心に市場形成も出来ていたように思えたのですね、


  それに対しソニーはマーケティングをやり始めて、ユーザーと作り手を分離して、ビジネスの拡大を図ったのですが、

  確かにビジネス的には一時的に大きくなったのですけど、軸がないというか、非常に脆い市場になってしまって、何かあるたびにどんどん弱体化するような市場になってしまった、


  結果、今となっては任天堂のような大手でも、場合によっては潰れる恐れのある、非常に弱弱しい経済状況になってしまった、


  そこから考えると、ビジネス的な拡大、もしくはビジネスとして正しいといえることというのは、実は経済悪化の要因になるものも多いのではないか?、どうもそんな気がするのです、


  最大の理由は、小泉政権の頃、ビジネス的な変化や高度化ということをよく言われていた、

  しかしそういうビジネス的な手法論の拡大が何を生んだかというと、殆ど何も生んでいない、そこら辺に疑問があるのです、


  それはなんでだろう?と考えてみると、単純にビジネスというものを考えてみると、ようは物々交換なわけですよね、互いに足りない物を交換する行為、それが発展していって経済になっているわけですから、経済の根幹にあるものは互いに交換するというものであるはず、


  じゃあその経済の根幹と、経済の拡大がなぜ相反するものになるのか、そう考えてみると見えてくるのが、経済の根幹を否定した方が、経済的な儲けは大きくなるという、そういう理由を感じます、


  どういうことかというと、例えばAからB何かを渡すとする、

  単純に渡してしまえば、それだけですけど、

  そこでAからBに行く前に中間にCを入れてみるとどうなるか?、そうすると余分なものが増える分経済は膨らむ、

 
  そしてそのCにあたるものを増やせば増やすほど経済は膨らむ、

  そして同時にそのCにあたるものが増えれば増えるほど、AとBの距離は遠くなり互いのやり取りが難しくなる、


  そのCにあたるのが、今起きているビジネス的な手法論の拡大であり、それはビジネスの拡大といってもいいのだけど、そういうビジネス的な拡大の利益というものが、利益は拡大するけど実体経済はどんどん壊れて衰退する、そういう反比例の現象の根っこにあるように感じる、


  アメリカを見てみれば分かるけど、実体経済はボロボロなんですよね、意味のある経済なんて殆どない、ビジネスの拡大はしているし、その手法論は高度であるけど、それが具体的な意味をどのくらい持っているかというと、殆どが虚像で実態は全くといってない、


  そこら辺が、私が昔感じたゲーム市場の、どうやっても衰退する世界観と似ていて、アメリカ経済の手法論は、結局経済を衰退させる意味しかないような気がする、


  確かに経済は拡大しますよ、けど拡大した分だけ実用性が下がって、殆ど意味がなくなってしまう、


  分かりやすい例えでいえば、今の日本の経済を考えてみればいい、経済は拡大しているかもしれないけど、それが国民にとって意味があるかといえば、誰もが意味がないと応えるだろう、


  2~30年前の経済と、今の経済を比べてみるといい、経済が生きている人々に対して、どのくらい意味を持っているか、そう考えてみれば分かるけど、昔に比べると殆ど経済の実際の意味がなくなって、経済が虚構になってきている、


  空を漂う雲のように、見ることはできるけど触れることは出来ない、そんなものになってしまっているのではないか、


  まあ今回書いたようなことは、別の形では指摘している人が多いけど、経済的な手法論の高度化は、経済の拡大を促すが、同時に経済の虚構化も促してしまうので、実態のない経済が膨張していくという問題を生む、


  それがビジネスの拡大と経済の衰退なのではないか、というのが今回書きたかったことなのですけど、


  今の時代はなんというか、ものが二重化していって、神様が実は悪魔でしたというような、そういう大きな乖離がおきやすいですから、


  いままでは経済こそがという時代でしたけど、これからは多分経済は何かという根本的なところを考えないと、いくら経済があっても何の意味もないという、そういう世の中になってしまうと思う、


  なんでこんな妙な世の中になっているのかは分からないのですが、しかし現実がそうである以上は、経済の虚構性に注意をしつつ、物と物を結びつける本来の経済の形を、作り出す必要性があるように感じます、






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